BYOを知らない人が読む記事

人生が豊かになる働き方と企業が取り組むべきこと

皆さん、BYOという言葉はご存じでしょうか?

聞きなれない言葉かもしれませんが、欧米で食事をしようとレストランを探したときには一度は聞いたことのある言葉かもしれません。

「BYO」とは、「Bring Your Own」の頭文字をとった略語です。一般的に、レストランに自分のお気に入りのワインなどを持ち込むシステムを指します。国によってはレストランがアルコールを扱うライセンス取得が厳しく、であれば勝手に持ち込んで!というところから端を発したと言われています。
自分のお気に入りのワインで、おいしい食事をいただけるなんて素晴らしい仕組みですよね。

さて、このBYOという言葉が、企業の世界でも使われるようになってきています。企業におけるBYOとは一体どのようなことなのでしょうか?

本記事ではBYOの意味やそれによる様々なメリットに関してご紹介します。

企業におけるBYOとは?

私たちを取り巻く環境は、ここ数年でビジネス、プライベートを問わず、さまざまなデバイスで溢れています。たとえば、会社では支給されたWindowsデスクトップPCを使い、通勤や移動中はiPhoneやAndroid端末を使いニュースなどをチェックします。そして自宅に帰るとMacで趣味にこうじたり、リビングではiPadなどで読書やネットサーフィンを楽しみます。

今までの企業では、セキュリティ問題もあるため、個人のデバイスをオフィスのIT環境では利用させないというのが一般的でした。その結果、IT部門では社員の業務端末の管理に大変な労力を費やしているのも現実です。そして、社員は自身のiPhoneや自宅にある個人所有のMacから会社のメールやスケジュールも閲覧できない状況なのです。

個人で利用するスマートフォンやタブレットPC、自宅にあるMac、所有するノートPCなどからオフィスのIT環境を利用出来たらどんなに便利でしょうか?

BYOとは、個人所有のデバイスを利用して(持ち込んで)、社内システムを利用することの総称です。BYOC(Bring Your Own Computer)やBYOD(Bring Your Own Device)などと言われることもあります。

BYOを実現すれば、ワークスタイルの多様化が可能なだけでなく、社員のやる気や生産性を向上させることが可能になります。これにより旧来のビジネスプロセスを劇的に変えることが可能になるのです。

もはや逃げられないスマートフォンやタブレット市場の急拡大

ユーザーが自分のデバイスやアプリケーションで企業ネットワークにアクセスする。生産性向上のためにスマートデバイスを社員に配布する。まさに、このような状況に対処することは企業にとって避けられない状況になりつつあります。

iPhoneやiPadの登場によりスマートフォンやタブレット市場が日本国内においても本格的に拡大しているのはご存じのとおりです。ある調査によるとスマートフォンだけを見ても2015年には3000万台を超える出荷になるとみています。このことからも必然的に個人のスマートフォンを利用して社内システムにアクセスしたいという要望はますます増えるでしょう。また、企業は戦略的に社員の生産性向上やビジネスプロセスの加速、ワークライフバランスへの対応などを考慮しスマートデバイスを戦略的な配布が進むことを意味するのです。

国策としてのワークライフバランスにBYOは不可欠

仕事と生活のアンバランスが原因で引き起こされる多くの悲劇を抑えようと、「仕事と生活の調和」、いわゆるワークライフバランスを企業は意識する必要があります。
総務省がワークライフバランスへの推進活動の一環として実施しているテレワーク推進への取り組みは、個人所有のあらゆるデバイスから社内システムへとアクセスすることを意味します。この際に必然とASP/SaaSを利用するシステムや個人所有PCやスマートフォン、タブレットからの社内システム利用が求められていることになります。まさにBYOは、社員の幸せのために取り組むべきことであると言えるでしょう。

東日本大震災の教訓としてのBYO

未曽有の災害時などには、企業は社員などの安全を確保しつつも迅速な事業継続への取り組みが必要になります。その際に、瞬時に今いる場所から社内システムを利用できる体制が必要であると言われています。現に震災時には電話がつながらず自身のモバイル環境からインターネットを通じて情報を取得/発信していたのは記憶に新しいことと思います。災害時に事業を継続させる仕組みとしてのBYOは、まさに企業は対応すべきことと言っても過言ではないでしょう。

BYO時代の企業システムの在り方

数多くのメリットがあるBYOですが、企業においてはセキュリティ問題など不安要素があることも事実です。現状、「管理対象になっている社員用PCだけでも管理コストがかかるのに個人所有のデバイスまでは管理できない」と思うのが一般的です。
たとえば、情報処理推進機構の調査「2010年度 情報セキュリティの脅威に対する意識調査」によるとスマートフォン利用時の不安要素として上位を占めるのはセキュリティ関連でした。紛失・盗難、情報漏洩、第三者による不正利用など、セキュリティ面の懸念がつきまとうことも事実です。

これらを抜本的に解決することは可能なのでしょうか?

その方法はシトリックス社のソリューションを利用することによりいたって簡単に解決可能です。
社内であろうと遠隔地であろうと、一人ひとりの社員が使うあらゆるデバイスに、会社のデスクトップ環境と業務アプリケーションを配信すれば良いのです。それを実現するのがデスクトップ仮想化であり、シトリックスのXenDesktopなのです。

XenDesktopを導入すると、いつもと同じ社内環境が、あらゆる場所やあらゆるデバイスから利用可能となります。また、ネットワーク越しでありながらも、あたかも手元で動作しているかのような優れた操作性も特徴の一つです。さらには、ITリソースを集中管理することが可能になるため、IT管理者の負担が減ります。

まさにBYOを実現することにより、社員の満足度と生産性の向上、TCOの削減を両立する次世代の取り組みこそがデスクトップ仮想化と言っても過言ではないでしょう。

BYO関連ホワイトペーパー

自由で柔軟性に富ませて社員の能力を高めるデバイス戦略について、組織運営がどのような方法で再考するかをご紹介します。
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記事内の情報引用元:独立行政法人 情報処理推進機構
http://www.ipa.go.jp/security/fy22/reports/ishiki/index.html