テレワーク、ワークシフト、モバイルワークなど、柔軟な働き方を導入する際に読んでおきたい資料まとめ

生産性と競争力の向上の実現に向けて

在宅勤務やフレックス勤務など、就業時間や時間を自由に選べるテレワークやワークシフト。柔軟な働き方を導入することで、ワークライフバランスを改善し、従業員の満足度と生産性を高めることを目的としている。一方で、従業員の自宅や外出先から、企業ITインフラへのアクセスは、社内ネットワークと同等レベルのセキュリティ強度と利便性を維持しなければ、生産性を高めることができません。

このページでは、柔軟なテレワークや、モバイルワーク、などの柔軟な働き方を導入する際に、参考にしていただきたい記事や資料をまとめました。是非、ご参考にしてください。

ワークシフトを採用する10の理由
従業員が最も効率的に業務できる環境へ

Work@home-97x130ワークシフトとは、適切な場所で適切な時期に適切な従業員が仕事を行えるようにすることを基盤とした戦略です。企業は、ワークシフトを推進することで、生産性が向上します。さらに、従業員の満足度が向上することで、お客様満足度向上にも貢献します。変化の激しい事業環境へ迅速に対応することもできます。
本書では、企業がワークシフトを採用し、事業で成果を出すため10の理由について解説します。この理由は、シトリックスのお客様がこれまでにワークシフトから得たビジネス上のメリットのトップ10です。

既に2割の人々が体験済み!?テレワークで働き方はどう変わる!? (ITPro Active)

itpro_active近年、ITを活用し、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方である「テレワーク」の注目度が高まっています。本稿では、1980年代の富士ゼロックスでいち早くテレワークに取り組み、現在は日本テレワーク協会会長を務める有馬 利男氏にテレワーク導入のメリットと成功のための要素について語っていただきました。

仮想化によるビジネスモビリティの実現 ワークシフト導入ガイド

business_mobility企業は、モビリティ(機動性)および従業員へサービスベースのコンピューティングを最適化することで、中長期的に優秀な従業員の定着率を高められるようになります。モビリティとサービスベースのコンピューティングによる最適なコンピューティングエクスペリエンスを実現するには、ユーザーエクスペリエンス、TVO (Total Value of Ownership:総所有価値)、情報資産の保護のバランスを取る必要があります。このホワイトペーパーでは、ワークシフト、コンシューマライゼーション、およびコラボレーションによって生産性を強化する、モバイルサービス重視のコンピューティングアーキテクチャについて解説します。

働く人をデスクから解放。エンタープライズ モビリティが成功する秘訣とは?

hp-enterprise急激に変化するグローバル市場おいて、俊敏に変化へ対応し、競争に勝つためにモビリティの向上が不可欠です。一方で、多くのベンダーが提供するモビリティ ソリューションは、本質的なモビリティの向上の実現には課題があります。本稿では、“働く人のデスクから解放”をテーマに、モビリティ ソリューションを提供する日本ヒューレット・パッカードのモビリティソリューションをご紹介します。

優秀な人材を確保しグローバル規模での競争へ勝つために
「ビジネスパーソンのモバイルワークスタイルに関する意識調査報告書」より

slide0002_image007シトリックス・システムズ・ジャパン株式会社は、2012年6月にモバイルワークスタイルを「自宅や出先など、いつでもどこでもオフィスにいるのと同じように仕事ができる働き方」と定義し、東京、千葉、神奈川、埼玉における、従業員30人以上の企業に勤務する20代~50代の男女を対象として、インターネット経由で調査を行いました。人材の確保と安定的な就業に「モバイルワークスタイル」制度の導入が不可欠であることが明らかになりました。

働き方とビジネスのやり方を変えた4社の実例

s-workshift_a従業員満足度の向上を通じた生産性の向上やコスト削減がIT課題となっている場合、シトリックスのワークシフトソリューションで、在宅勤務やフレックス勤務など、就業時間や場所を自由に選べ、勤務環境の変革を実現できます。仮想デスクトップやアプリケーションへの安全なアクセス、スピーディなオンラインコラボレーション、安全なファイル共有などを従業員に提供することで、従来のオフィスの制約から従業員を解放し、仕事をするために都合のよい時間、場所、デバイスを選択させることができます。

シトリックスが考える新しい働き方 週刊東洋経済「Business Aspect」(2012年2月11日号掲載)

aspect何が起こるか予測できない時代。事業継続や従業員満足度、あるいは業務効率や生産性、スピードを向上させたい、といった問題意識から、従業員の働き方を見直す動きが広がってきた。事業、ワークスタイルチェンジによって、組織が抱える課題を解決し、成長戦略の構想を実践に移す事例が報告されている。世界中でITの側面から数多くの組織を変革してきたシトリックスは、従業員の利便性およびコスト効果の両面を勘案すると「ワークスタイルチェンジを遠ざける理由は見つからない」と、考えている。

シトリックスの在宅勤務制度について

zaitaku地震や台風などの災害リスクと、少子高齢化が強いるワークライフバランスの変化。日本企業に立ちはだかる課題は数多いです。2011年3月11日の震災翌日から在宅勤務導入という早期決断に踏み切ったシトリックスに同社の取り組みを聞きました。